今年の重要テーマである「働き方改革」は、
「同一労働・同一賃金」
「長時間労働の是正」
という２つの柱がある。
長時間労働是正のためには、生産性向上が必要がある。
生産性向上のためには、
「個人の対策」と「組織の対策」がある。
仕事の優先順位をつける…
がんばるタイムは電話を取らない…
仕事を断わる勇気を持とう…
という取り組みは、個人の対策である。
でも、全社員が各々実行しようとすると、
逆に組織の生産性は悪化してしまう可能性が高い。
だから、会社としては、
「組織の生産性を向上させるための対策」
を明確に打ち出さなければならない。
ノー残業デー…
１７時以降は会議禁止…
在宅勤務制度…
などの具体的な施策を進めている会社も多い。
組織の生産性向上を実現する前提として、
成果の定義を明確にして、
どのような活動が成果に貢献するのか判定できるようにする、
ことが、必要不可欠である。
会社として、あるいは個人として、
どのような成果が期待されているのか、が不明確だと、
抜本的な生産性向上は実現できない。
そのためには、経営陣が立案した経営戦略が、
現場にしっかりと落とし込まれている必要がある。
その上で、中長期にわたり求められる成果を組織単位に分解して、
現場における業務の優先順位を明確にすることである。
経営戦略を現場まで浸透させ、
経営陣の考える方向と社員のベクトルが揃って初めて、
無駄な業務を減らすことができ、働き方改革が実現する。
